「MAツールの月額費用が高い」「かけているコストに成果が見合っていない」そう感じている担当者は少なくありません。MAのコストが割高になる背景には、使っていない機能への支払いや、タグ管理のような見えにくい手作業の工数が隠れています。

「今月も請求書とにらめっこ」――マーケ担当者さんのある一日
月初 9:30
MAツールの請求書が届く。先月より少し高い。「リードが増えたからかな」と思いつつ、内訳までは見ていない。
月初 13:00
上司から「MAの費用対効果ってどうなってる?」と聞かれ、答えに詰まる。料金は把握していても、運用工数まで含めた話はできない。
月初 19:00
結局、タグの設計・保守に今月も何十時間も使っていたことに気づく「見直すべきは料金だけじゃないのかもしれない。」

この記事では、今のツールのままコストを下げる5つのステップと、削減しても見合わないときのリプレイス判断基準までを整理します。自社の支出が適正かを確かめ、次の一手を決めるための材料としてお使いください。

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【30秒でわかる】この記事の要約
  • MAツールのコストは、月額料金だけでなく運用工数(人件費)も含めて見直すことが重要
  • 月額費用の相場は、低価格帯で0円〜、中価格帯で10万円〜、高価格帯で30万円〜が目安
  • コスト見直しは、利用状況の棚卸しから運用工数の削減まで5つのステップで進める
  • 運用改善だけでは解決できない場合は、運用負荷や将来の拡張性も含めてMAツールの見直しを検討することが重要

目次

【セルフチェック】MAツールのコストを見直すべき?

自社のMAが見直しの対象かどうかは、次の5項目で確認できます。当てはまるものにチェックを入れてみてください。項目に2つ以上当てはまる場合は、MAツールの契約内容や運用方法を見直すタイミングかもしれません。

MAコスト見直し 該当項目セルフチェック
当てはまる項目にチェックしてください
利用していない機能にも費用を支払っている
メール配信以外の機能をほとんど活用できていない
リード数の増加に伴い、利用料金が想定以上に増えている
リスト作成やセグメント設定などの運用工数が負担になっている
MAツールの費用対効果(ROI)を説明できない

MAの概要や機能については、以下の記事で詳しく解説しています。
参考:マーケティングオートメーション(MA)とは?導入すべき企業や失敗しない選び方まで解説

MAツールのコストは「契約費用」と「運用コスト」で考える

MAツールのコストというと、初期費用や月額料金をイメージする方が多いかもしれません。しかし、実際には運用にかかる人件費も大きなコストです。費用対効果(ROI)を正しく判断するためには、「契約費用」と「運用コスト」の両方を確認することが重要です。

契約費用の内訳

MAツールの契約費用は、大きく4つに分けられます。導入時に一度だけ発生する初期費用、リード数や機能範囲で変動する月額料金、IP企業解析や外部システム連携などのオプション費用、運用代行やコンテンツ制作を委託している場合の外注費です。

見直しで盲点になりやすいのが、月額料金の変動要因です。多くのMAツールは登録リード数やメール配信数に応じた従量課金を採用しているため、導入時は安くても、リードが増えるにつれて請求額が想定を超えていきます。まずは直近の請求書を開き、「何に・いくら払っているか」を項目単位で書き出してみてください。契約時のプラン表と突き合わせると、当初は使う予定だったのに稼働していないオプションが見つかることも珍しくありません。

見落とされがちな運用コスト

もう一つのコストが、担当者の作業時間です。配信リストを作るためのタグ付け、セグメントごとのタグ設計と保守、名寄せやデータの手直しといった作業は、月額料金には表れません。しかし担当者が毎月これらに数十時間を割いているなら、その人件費は立派なコストです。

M
マーケ担当者
料金だけ見て安いツールに乗り換えても、結局タグ管理の手間が変わらなかったら意味ないのかな…。

とくにタグ型のMAでは、施策が増えるたびにタグが増殖し、管理そのものが目的化しがちです。「ツール料金は相場並みなのに、なぜか成果が出るスピードが遅い」という状態の裏には、この見えない工数コストが隠れていることがあります。見直しの対象は料金だけでなく、担当者の時間まで含めて考えます。

自社のMAコストは高い?費用相場と判断基準

MAツールの費用が高いかどうかは、月額料金だけでは判断できません。まずは一般的な費用相場を把握したうえで、自社の利用状況や費用対効果(ROI)と照らし合わせることが重要です。

価格帯別の月額費用相場

MAツールの月額費用は、機能範囲と対応リード数によっておおむね3つの価格帯に分かれます。中小企業向けやスモールスタート向けの低価格帯は無料から数万円台。中堅企業向けの標準的な価格帯は10万円台から、外資系の高機能ツールを中心とした高価格帯は30万円以上が一つの目安です。加えて初期費用が10万円前後かかるケースが一般的です。

自社の月額料金がどの帯にあるかを把握したうえで、対応リード数や使っている機能がその価格に見合っているかを確認します。同じ月額でも、リード上限や標準機能の範囲はツールごとに大きく異なります。

費用対効果(ROI)で判断する方法

相場と並ぶもう一つの物差しが、費用対効果です。MAのROIは、大まかに「MA経由で生まれた商談・受注による貢献額」を「ツール料金+運用工数の人件費」で割って捉えます。金額が相場並みでも、商談や受注につながっていなければ費用対効果は低く、逆に月額が高めでも成果が伴っていれば妥当と判断できます。

現場の声:正直な失敗談
「料金が安いから」という理由だけでツールを乗り換えたものの、タグ設計や配信リスト作成の手作業は変わらず、結局担当者の負担は減らなかった――というケースは珍しくありません。見るべきは月額の数字だけでなく、運用にかかる手間まで含めた総額です。

主要MAツール5選|初期費用・月額料金を比較

コスト見直しの結果、現在のツールが自社に合っていないと判明した場合の比較材料として、主要MAツール5つの料金体系と特徴を紹介します。なお、SaaSの料金はリード数・配信数・オプションにより変動するため、検討時は必ず各社の最新の公式情報を確認してください。

ツール 初期費用 月額料金 無料プラン
/トライアル
従量要素
(リード数)
Kairos3
Marketing
要問い合わせ 20,000円〜
(プロ 155,000円〜)
100件
シャノンMA 100,000円 60,000円〜
10営業日
5,000件
HubSpot
Marketing Hub
要問い合わせ 840円〜
(Professional
96,000円〜)

14日間
1,000件
SATORI 300,000円 148,000円〜 20,000件
Marketing Cloud
Engagement
要問い合わせ 240,000円
(Pro+)
15,000件

1. Kairos3 Marketing

Kairos3 Marketingは、カイロスマーケティング株式会社が提供する国産MAツールです。導入実績2,000社以上・継続率99%を掲げており、自社開発のSFA「Kairos3 Sales」とリアルタイムにデータを完全同期できる点が特徴です。マーケティング施策の効果を売上データから測定したい企業に向いています。

低価格から始められる一方、シナリオやAI名刺スキャンなど一部機能はオプション扱いのため、必要な機能を含めた総額で判断しましょう。

参考:https://www.kairosmarketing.net/marketing-automation

2. シャノンMA

シャノンMAは、累計3,000社(2026年2月時点)に導入されている国産MAツールです。最大の特徴は「履歴型」のデータ管理で、顧客の行動履歴を時系列で蓄積し、あとから抽出条件を自由に変更できます。タグの作成・付与作業が不要なため、タグ管理に運用工数を取られている企業ではリプレイスによって隠れた人件費を削減できる可能性があります。

料金は「デジタル」が月額60,000円、「スタンダード」が月額120,000円、「エンタープライズ」が月額300,000円の3プランで、それぞれリード無償枠(5,000件/20,000件/50,000件)が設定されています。メール配信数は全プラン無制限のため、配信量が多い企業でも月額が読みやすい料金体系です。ITreviewではサポート品質4.6と高評価で、導入前の設計から改善提案まで専任担当者が伴走します。

参考:https://www.shanon.co.jp/lp/replace/

3. HubSpot Marketing Hub

HubSpot Marketing Hubは、世界シェアの大きい外資系MAツールです。CRMを核に営業・カスタマーサービスまで同一プラットフォームで統合でき、無料プランから始められる点が特徴です。AI機能によるキャンペーン作成支援も強化されています。無料から入れる手軽さの一方、リード数の増加でコストが段階的に上がる構造のため、将来のリード規模を見込んだ試算が重要です。

参考:https://www.hubspot.jp/products/marketing

4. SATORI

SATORIは、SATORI株式会社が提供する国産MAツールで、導入実績は1,500社以上です。最大の特徴は「アンノウンマーケティング」で、問い合わせ前の匿名見込み顧客に対してもポップアップなどでアプローチできます。Webサイトへのタグ設置だけで即日運用を開始でき、導入のハードルが低い点も強みです。

プラン選択に迷わないシンプルさがある一方、リード数や配信量によっては従量課金が発生するため、自社の運用規模での実質コストを見積もり時に確認しておきましょう。

参考:https://satori.marketing/

5. Marketing Cloud Engagement

Marketing Cloud Engagementは、Salesforceが提供するマーケティングプラットフォームです。メール・SMS・アプリ通知などを横断したクロスチャネルのジャーニー設計に強く、大規模な顧客基盤を持つ企業での採用が多いツールです。Salesforce CRMとの連携を前提とした設計で、AIエージェント(Agentforce)によるキャンペーン自動化へ進化を続けています。

多機能・高拡張性の反面、活用には運用体制や設定リソースが求められるため、使いこなせる人員がいるかどうかも含めた費用対効果の検討が必要です。

参考:https://www.salesforce.com/jp/marketing/agentic-marketing/

MAツール比較については、以下の記事もご覧ください。
参考:【2026年最新】MAツール比較11選|BtoB向けに選び方・タイプ別に徹底解説

MAツールのコストを見直す5ステップ

MAツールのコストを見直す際は、契約内容だけを変更しても十分な効果は得られません。まずは現在の利用状況を把握し、運用方法まで含めて段階的に見直すことが重要です。ここでは、コストを最適化するための5つのステップを紹介します。

1. 導入目的とKPIに照らして利用状況を棚卸しする

最初に、そもそも何のためにMAを導入したのかを確認します。リード獲得なのか、商談化率の向上なのか、休眠顧客の掘り起こしなのか。当初の目的とKPIに立ち返り、今どの機能がその達成に貢献しているかを棚卸しします。目的から外れた使い方に費用が発生していないかを見極めるのが、この段階の狙いです。

2. 使っていない機能・過剰なライセンスを洗い出す

棚卸しの結果をもとに、稼働していない機能や、実態より多いライセンス・アカウント数を洗い出します。導入時に「あると便利」で契約したまま使っていないオプションは、解約や下位プランへの変更で削減できます。逆に、成果に直結している機能はコストではなく投資として残す判断も、この段階で行います。

3. プラン・契約形態を最適化する

必要な機能が定まったら、契約条件そのものを見直します。月額契約から年間契約に切り替えて割引を受けられるケースや、リード上限を実態に合わせて調整できるケースがあります。更新のタイミングでは他社の相見積もりを取り、現行ベンダーとの交渉材料にするのも有効です。更新直前だと検討時間が足りずそのまま自動更新になりがちなので、2〜3か月前には動き始めましょう。

4. 外注業務の費用対効果を見直す

メール配信やコンテンツ制作、運用代行などを外部へ委託している場合は、その費用に見合う成果が得られているかを確認しましょう。すべてを内製化する必要はありませんが、AIやテンプレート機能を活用することで社内で対応できる業務が増えれば、外注費を抑えられる可能性があります。

5. 運用工数を削減できる仕組みに変える

最後に、担当者の作業時間そのものを減らせないかを検討します。手作業のリスト作成やタグ付けが多い場合、条件を指定するだけでセグメントを抽出できる仕組みや、行動履歴が自動で蓄積される仕組みに寄せることで、人件費というコストを圧縮できます。ここは次章のリプレイス判断にもつながる論点です。

見直してもコストが見合わないときの3つのリプレイスサイン

5ステップを実行しても費用対効果が改善しないなら、原因はツールと自社のミスマッチにあります。次の3つのサインに当てはまるほど、リプレイス(乗り換え)を含めた検討が現実的になります。自社の状況に近いものをタップしてください。

1 機能が多すぎて使いこなせず、費用に見合っていない 機能過多型
2 リード数の増加で利用料金が大きく増えている 従量課金型
3 運用工数が減らず、施策に時間を使えない 工数負担型
高機能な外資系ツールを導入したものの、実際に使うのは一部の機能だけ、という状態です。自社の規模と目的に合ったツールへ移すほうが総額を抑えられます。

1. 機能が多すぎて使いこなせず、費用に見合っていない

高機能な外資系ツールを導入したものの、実際に使うのは一部の機能だけ、という状態です。使わない機能の分まで料金を払い、設定の複雑さで運用も回らないなら、自社の規模と目的に合ったツールへ移すほうが総額を抑えられます。

2. リード数の増加で利用料金が大きく増えている

成果が出てリードが増えるほど料金が跳ね上がる料金体系では、事業の成長がそのままコスト増に直結します。リード数の伸びを見込んだ料金シミュレーションで、現行ツールを使い続けた場合の将来費用が見合わないなら、料金体系の異なるツールへの切り替えが選択肢になります。

3. 運用工数が減らず、施策に時間を使えない

ツール料金を削っても、タグ設計や配信リスト作成の手作業が減らなければ、人件費というコストは下がりません。施策のたびにタグが増え、管理に追われている状態なら、そもそもの仕組みを変える必要があります。こうしたケースでは、顧客の行動を時系列で蓄積する「履歴型」のMAが有力な選択肢です。タグ型と履歴型では、運用の前提が次のように異なります。

比較軸 タグ型MA 履歴型MA
初期設計の難易度 高い(施策ごとにタグ設計が必要) 低い(タグ設計・付与が不要)
抽出条件の柔軟性 低い(事前に用意したタグの範囲内) 高い(後から条件を自由に指定・変更)
運用・PDCAのスピード 遅い(タグの追加・保守が発生) 速い(条件を変えるだけで再抽出)

💡 解決のヒント
3つのサインのうち複数当てはまる場合、部分的な見直しよりも「総保有コスト」で比較検討したほうが、長期的な負担を抑えやすくなります。

コストで失敗しないMAツールの選び方4つのポイント

MAツールは価格だけで選ぶと、運用負荷の増加や機能不足によって結果的にコストが高くなることがあります。導入後に後悔しないためにも、契約費用だけでなく、運用しやすさや将来的な拡張性まで含めて比較することが重要です。

1. 月額料金ではなく総保有コストで比較する

比べるべきは月額の絶対値ではなく、初期費用・月額・オプション・外注費・運用工数を合算した総保有コストです。月額が安くても、運用に人手がかかるツールは、人件費まで含めると割高になることがあります。

2. リード数が増えたときの料金をシミュレーションする

現在のリード数だけでなく、1年後・2年後にリードが増えた場合の料金を試算します。従量課金の刻みや上限を確認し、成長してもコストが跳ね上がらない料金体系かを見極めます。

3. 無料トライアルやデモで運用負荷を確認する

機能の有無だけでなく、その機能を使いこなすのにどれだけの手間がかかるかを、トライアルやデモで実際に触って確かめます。管理画面の分かりやすさや、リスト抽出・レポート作成にかかる操作数は、日々の工数コストに直結します。

4. 必要なサポートの範囲と費用を事前に確認する

導入時の初期設計や運用中の相談にどこまで対応してもらえるかは、ツールによって差があります。サポートの範囲と提供形態を事前に確認しておくと、社内の習熟にかかる時間を抑えられ、結果として運用工数の削減につながります。

コストと工数の両方を抑えるならシャノンMA

料金と運用工数の両面からコストを見直したい企業に適しているのが、シャノンMAです。月額6万円から始められるスモールスタート型のプラン設計で、機能過多による割高感を避けながら必要な範囲から導入できます。

シャノンMAは、顧客の行動を時系列で蓄積する履歴型のMAです。タグ設計や付与といった手作業が不要で、「先週資料請求した人」「今月Web訪問していて未商談の人」といった条件を後から自由に指定してセグメントを抽出できます。タグ管理に追われていた工数がそのまま削減され、担当者は施策を考える時間に集中できます。

実際に、少人数運用で他社MAの機能過多に悩んでいたアイアットOECは、シャノンへの乗り換え後、社内体制を変えないまま商談数が8倍に増えました。マーケティング施策起点の受注件数が前年比264%に伸びた企業や、掘り起こしからの商談化率29%を実現した事例もあります。

シャノンMAについて詳しく知りたい方は、以下の資料をご覧ください。
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よくある質問

Q. MAツールのコスト見直しはどのくらいの頻度で行うべきですか?
A. 半年〜1年に一度を目安に見直すことをおすすめします。また、リード数の増加や運用体制の変更、新しい施策を開始したタイミングも見直しの機会です。契約内容だけでなく、利用状況や費用対効果(ROI)もあわせて確認すると、自社に合った運用を維持しやすくなります。
Q. 無料のMAツールに乗り換えればコストはゼロになりますか?
A. 無料プランで契約費用を抑えられる場合はありますが、運用工数や機能不足によるコストが発生することもあります。MAツールを選ぶ際は、月額料金だけでなく、必要な機能やサポート、運用にかかる人件費まで含めた総保有コスト(TCO)で比較することが重要です。
Q. リプレイスにかかる移行コストはどのくらいですか?
A. 移行コストは、データ移行の範囲やシナリオ・フォームの再構築、他システムとの連携状況などによって異なります。一方で、リプレイスによって運用工数やライセンス費用を削減できれば、中長期的に費用対効果(ROI)が改善するケースもあります。現在の運用負荷や将来的なコストまで含めて判断するとよいでしょう。

まとめ

MAツールのコストを見直す際は、月額料金や初期費用だけでなく、日々の運用工数まで含めて考えることが重要です。利用していない機能や過剰なライセンス、運用負荷を見直すことで、コストを最適化できる場合があります。

一方で、契約内容や運用方法を改善しても費用対効果(ROI)が向上しない場合は、現在利用しているMAツールが自社に合っていない可能性もあります。その場合は、料金だけでなく、運用しやすさやサポート体制、将来的な拡張性まで含めて比較し、自社に最適なMAツールを選ぶことが大切です。

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