サステナビリティとは？　意味と重要性、ESGやSDGsとの関連、企業事例を解説

ビジネスシーンやニュースなどで「サステナビリティ」という言葉を耳にする機会が大変増えました。
ですが、この「サステナビリティ」という言葉、分かっているようで実は正確な意味が曖昧だったり、SDGsやCSRといった関連用語との違いがよく分からない、と感じる方もいらっしゃるかもしれません。
また、「サステナビリティ経営」となると、具体的に自社にどう関係するのだろう？とその重要性やメリットについて、もう少し詳しく知りたいとお考えの方もいるのではないでしょうか。

そこでこの記事では、

・サステナビリティとは何か
・SDGsやCSRとの違い
・サステナビリティ経営の重要性や、企業が取り組むメリット
・具体的な取り組み事例や企業事例

について、分かりやすく解説していきます。

サステナビリティとは

サステナビリティとは、英語でSustainability、訳すと「持続可能性」です。
サステナビリティは、地球環境保全のために不可欠なキーワードなので、すでに知っている方も多いでしょう。

企業はモノやサービスを作り、販売するために資源や光熱費などのエネルギーを使い、廃棄物を出すこともあります。こうした企業活動が地球環境におよぼす影響は、個人の暮らしと比べても大きいものです。
したがって、企業活動のサステナビリティが重視されています。

サステナビリティと合わせて知られるようになった言葉がSDGs（Sustainable Development Goals）です。地球環境を持続可能にするためには、2030年までにSDGsの17の目標を達成する必要があります。

サステナビリティ経営とは

企業が重視すべき「サステナビリティ経営」について解説します。

サステナビリティの3つの柱とは

サステナブルに経済や社会の活動を進めていくことを、持続可能な発展といいます。そのために必要な要素として、サステナビリティの3つの柱があります。

環境保護
森林、海、河川、動植物など自然の環境を保全する取り組みです。CO2を排出する化石エネルギーの使用をできるだけ削減し、再生可能なエネルギーへ転換する脱炭素が最も重要です。ほかに、海洋プラスチックを含めたごみの削減、食品ロスの削減なども欠かせません。

社会開発
戦争や内紛がなく、すべての人にとって平等・安全で、多様性のある社会を実現することも、持続可能性のために必要です。福祉や交通・医療サービスへのアクセスが容易で、希望する働き方が選べることも大事です。企業が地域を支援する活動もこのカテゴリに含まれます。

経済発展
企業活動にとって成長は欠かせません。しかし利益を生み出すだけでなく、環境に負荷をかけない持続可能な経済活動を維持しながら成長することが求められています。そのためには、事業を持続可能にしていくための、新しいアイデアや仕組みを取り入れていくことが必要です。

サステナビリティ経営とは

サステナビリティ経営とは、サステナビリティの3つの柱それぞれを推進することで実現する、長期にわたって持続可能な経営のことです。
これからの企業経営にとって、サステナビリティ経営の視点は欠かせないものです。

サステナビリティ経営では、直接的な環境保存への取り組みだけでなく、平等・公平で誰にとっても快適な社会の実現への寄与も重視されています。企業は今や個人と同様に、オフィスや工場などがある所在地の地域社会においてサステナビリティを実現する主体の1つとして期待されています。

サステナビリティ経営とESG、CSRとの違い

サステナビリティ経営と似た用語として、ESG、CSRがあります。意味の違いを確認しておきます。

ESGとESG投資

ESGとは、投資家が企業の価値を知る指標です。

E（Environment）
企業の地球環境保全のための取り組みを評価します。具体的には、脱炭素、省エネ・再エネ、リサイクル、サプライチェーンの効率化などがあります。

S（Social）
従業員の働きやすさと人権の保全、地域社会に対する取り組みなどを評価します。

G（Governance）
企業統治の透明性と信頼度に関する指標です。コンプライアンスの遵守、情報開示、株主への説明責任などを評価します。

ESGの観点から企業を評価して投資家が投資することを「ESG投資」といいます。投資家もサステナビリティに責任をもつべきという考え方のもとで、ESG投資という方法が広まり、定着しました。

CSR、CSVとは

サステナビリティ経営やESGと関連が深いCSRを解説します。

CSR
CSRは、ESGより以前からある概念です。
Corporate Social Responsibilityのことで、直訳すると「企業の社会的責任」です。
具体的には、企業が社会貢献活動に取り組みます。たとえば以下のような例があります。
・地域の環境保全のための清掃活動
・子ども向けの体験学習プログラムや出前授業の提供
・途上国や被災地を支援する募金や寄付の取り組み
・学生を支援する奨学金プログラムの提供

例）シャノン 自社独自のソーシャルサポートプログラムとして、 2 つの非営利団体へのマーケティング支援サービスを提供
社会貢献活動を展開する非営利法人様に対してマーケティングを支援する自社独自のプログラム「シャノン ソーシャルサポートプログラム」の一環として、2 つの非営利団体様にシャノンの統合型マーケティングサポート支援サービスを提供開始しました。
限られたリソースの中で、社会貢献を目的として活動している企業様の認知度向上やマーケティングを支援し、少しでも社会をより良くするための活動をサポートしていきます。

CSRと似た考え方で、CSVもあります。

CSV
Creating Shared Valueのことで、「共有価値の創造」または「価値共創」などと訳されます。CSVとは、企業が自社にとっても、社会にとっても価値がある取り組みのことです。自社の事業自体の競争力や収益性、ブランド価値を追求しながら、同時に社会にも貢献するという考え方です。

サステナビリティ経営とESG、CSRの違い

サステナビリティ経営、ESG、CSRは似た概念ですが少しずつ違います。
以下はその比較表です。

項目	サステナビリティ経営	ESG	CSR
定義	環境・社会・経済の観点を考慮した 持続可能な経営	環境・社会・企業統治の3つの要素で企業価値を評価する考え方	企業の社会的責任と それを果たすための取組
特徴	企業の成長戦略に欠かせない概念	企業が投資家に示す 指標	企業が倫理的・道義的な責任を果たすための取組

つまり、サステナビリティ経営はESG、CSRなどを包括する上位の概念で、経営戦略そのものにかかわる指針です。

サステナビリティ経営のメリット

企業がサステナビリティ経営に取り組むことのメリットをまとめます。

企業が持続可能になる
サステナビリティを無視した経営は持続可能ではなく、将来性がありません。地球環境にとってサステナブルな企業活動を実践することは、企業自身の持続可能性にとって重要です。

企業価値やブランドの向上
環境保全の取り組み、地域社会への貢献、従業員が働きやすい職場づくりなど、サステナビリティ経営を実践することにより企業のブランドイメージが向上します。サステナビリティを支持する顧客から選ばれやすくなることで競争力も高まり、企業価値にもプラスの効果があります。

新たな事業機会の創出
サステナビリティ経営に取り組むときには、新たな技術やシステムを開発することもあるでしょう。多くの企業がイノベーションを推進するなかで、新市場の開拓や、他の企業との協業、新たな取引などのチャンスが広がります。

資金の確保
サステナビリティ経営の実践によってESG評価が高まると、企業価値向上への期待から投資家や金融機関からの信頼を得やすくなります。その結果、サステナブルファイナンスなど新たな資金調達の機会が増えたり、より有利な条件で資金を借り入れたりすることが可能になります。こうして得た資金を、環境技術への投資や社会貢献事業などサステナビリティ推進のための取り組みに活用することで、さらにサステナビリティ経営を推進させることができます。

※サステナブルファイナンスとは
投資判断おいて、環境、社会、ガバナンス (ESG) を考慮し、持続可能な経済活動やプロジェクトに対して、より長期的な投資を行うことを指します。
（国土交通省　「グリーンインフラに係る資金調達手法について」）

従業員のエンゲージメント向上
サステナビリティ経営の3つの柱のひとつである社会開発には、従業員が働きやすい環境の整備も含まれます。また、サステナビリティ経営の理念自体も従業員からの共感が得られるでしょう。結果として従業員のエンゲージメントが向上します。

若手人材の確保
Z世代やα世代は地球環境保全に対して高い意識を持つ人が多いことが知られています。サステナビリティ経営を実践し、その成果を示すことにより若い世代の共感を得やすくなります。今後ますます人手不足が深刻化するなか、優秀な若い人材を確保するために役立ちます。

※以下の記事ではZ世代やα世代の特徴として多様性の尊重、環境問題への関心などが挙げられることを解説しています。
参考：Z世代とは？何歳からZなのか、X・Y世代との比較や特徴について簡単に解説
参考：α（アルファ）世代とは？特徴や年齢層、価値観についてわかりやすく解説

サステナビリティ経営の指標

サステナビリティ経営の指標として国際基準が定められています。「GRIスタンダード」と「DJSI」およびその他の指標について解説します。

GRIスタンダード

GRI（Global Reporting Initiative）は、サステナビリティに関する国際基準を策定する非営利団体として、1997年に設置された歴史ある組織です。2016年に発表された「GRIスタンダード」は企業の情報開示のガイドラインです。サステナビリティ経営を統一基準で可視化し、外部に説明するために活用されています。

DJSI

DJSI（Dow Jones Sustainability Index）は、アメリカのS&P Dow Jones Indices社と、サステナビリティ投資に特化した投資会社であるスイスのS&P Global社が、1999年に共同開発した投資家向けのインデックス（株式指数）です。世界で初めてサステナビリティを取り入れたインデックスであり、現在もDJSI銘柄に選定されることは企業価値の向上につながる重要な要素とされています。

その他の指標

サステナビリティ経営を評価する世界基準としてはGRI、DJSIが代表的で最も権威がありますが、これら以外にも多くの指標があります。

TCFD
金融安定理事会（FSB）により設置されたTCFD（Task Force on Climate-related Financial Disclosures、気候関連財務情報開示タスクフォース）は、企業に対して気候変動リスクへの取り組みの開示を推奨しています。気候変動への取り組みを説明する基準としてとして環境省も賛同しています。

SASB
SASB（Sustainability Accounting Standards Board、サステナビリティ会計基準審議会）は、主に投資家が企業の価値を判断しやすいように、企業の財務状況に影響を与える重要なESG（環境、社会、ガバナンス）の課題を特定し、それに関する開示基準を提供している国際的な組織です。

EcoVadis
EcoVadisは、企業のサプライチェーンにおけるサステナビリティ（持続可能性）への取り組みを評価する、国際的な評価機関です。
特に多くのグローバル企業が、自社の取引先（サプライヤー）の環境や人権、倫理などに関するリスクを把握し、より持続可能なサプライチェーンを構築するために、このEcoVadisの評価を活用しています。
評価は、「環境」「労働と人権」「ビジネス倫理」「持続可能な調達」という4つの主要なテーマに沿って行われます。

ISO
ISO（International Organization for Standardization、国際標準化機構）は産業分野の国際規格を策定しているNGOです。さまざまなISO規格がありますが、サステナビリティ経営と関連が深いものとして、たとえば以下があります。
・ISO14001（環境マネジメントシステム）
・ISO50001（エネルギーマネジメントシステム）
・ISO26000（社会的責任に関する手引き）
ISO14001は環境マネジメントシステムを企業内で整備するときの規格です。審査を受けて認証を取得できます。
ISO50001は、エネルギーの効率化や消費エネルギー削減を実現することで認証を取得できます。
ISO26000には認証はなく、CSRのためのガイドラインです。

企業は自社のサステナビリティ経営をステークホルダーに明確に説明するために、これらの指標を適切に組み合わせて使っていく必要があります。

サステナビリティ経営で企業が取り組む具体例

企業がサステナビリティ経営を実現するための取り組みを、SXといいます。

SXはSustainability Transformation（サステナビリティ・トランスフォーメーション）の略です。
以下のような具体例もSXの一環ということができるでしょう。

環境関連

CO2排出量削減計画の策定と実践
カーボンニュートラル（CO2の実質排出量ゼロ）を早急に実現するために、脱炭素を推進する計画と数値目標を立てて実践します。

エネルギーや水消費量の削減
化石燃料や電気などのエネルギー消費量を削減するほか、太陽光、風力、地熱などの自家発電を実施することも有効です。
また、業種によっては多くの水を使用します。水の使用量削減のほか、排水の浄化処理などで水資源の保全に貢献できます。

廃棄物削減とリサイクルの推進
紙、プラスチックなどのゴミを減らし、ペーパーレスを推進。リサイクルできるものは循環させます。

グリーン調達
原材料や部品などの調達において、環境負荷の少ない素材を選ぶことや、環境に配慮している企業と取引することも重要です。

環境に配慮した商品・サービスの提供とリサイクル
商品やサービスの提供においては輸送手段、包装などで環境に配慮し、不要になった商品をリサイクルしやすい仕組みを作ります。

社会関連

職場環境の整備
従業員が働きやすいよう給与、休暇、福利厚生などの制度を整えます。

女性比率、ダイバーシティ
男女平等の給与・評価体系、管理職の女性比率の向上、ダイバーシティ推進、男女とも取得しやすい育休や介護休暇制度などが必要です。

地域社会への貢献
オフィスや工場がある地域社会への貢献として、災害時の物資や施設提供、地域の清掃や行事への参加、地域の学校との連携などがあります。地域の企業と積極的に取引することも有効です。

コンプライアンスの確立
法令順守、倫理的行動の徹底が企業のサステナビリティを高めます。

経済成長

サステナビリティに寄与する事業への投資
持続可能な企業経営のための投資を積極的に行い、サステナビリティ目標達成を目指します。

ESG評価を高める取り組み
計画的にESGスコアを向上させる取り組みを進めて、自社の企業価値を高めます。

気候変動や災害リスクへの対策策定
将来起こりうるリスクに対応できる企業の体制を整備します。

ステークホルダーとの関係構築
投資家、顧客、従業員、地域などに自社のサステナビリティ経営について説明し、協力関係を構築します。

サステナビリティ経営の企業事例

企業のサステナビリティ経営の事例を紹介します。

株式会社リコー　～長期にわたるサステナビリティ経営の取り組み

リコーは2025年1月、世界で最も持続可能な100社「2025 Global 100 Most Sustainable Corporations」で日本企業最高位の51位にランクインし、コンピュータおよび周辺機器製造セクターでは最高位を取得しました。トップ100入りは3年連続となります。
また、2024年には同社の環境配慮型フルカラー複合機が「地球環境大賞」の経済産業大臣賞を受賞しています。
同社は1998年より「環境経営」を提唱してサステナビリティ経営に取り組み、2023年に最先端の環境配慮型複合機を発売しました。同機はライフサイクル全体でのカーボンフットプリントを前身モデルより約27％削減しています。
このほかにも、サステナビリティ経営の各分野において2030年の数値目標を掲げてそれぞれ実践し続けています。
リコーグループが取り組む7つのマテリアリティとSDGs
リコー、世界で最も持続可能な100社「2025 Global 100 Most Sustainable Corporations」で51位に選定

べスタス、オーステッド　～デンマークの風力発電企業2社

2025 Global 100 Most Sustainable Corporationsで常に上位にランクインする企業のひとつがデンマークの風力発電機器メーカーであるべスタスです。同社は2030年までにカーボンオフセット（CO2削減事業への投資により自社の排出量を差し引きすること）なしでのカーボンニュートラル実現、2040年までに廃棄物ゼロの風力タービンを生産という目標を掲げてサステナビリティ経営を推進しています。べスタスジャパンという日本支社もあります。
同じくデンマークの洋上風力発電事業会社であるオーステッドも上記ランキングに登場していますが、当社はかつて国営の石油・ガス会社だったのですが、脱炭素に方向転換して現在では再生可能エネルギーの優良企業となっています。
べスタスとオーステッドは事業連携しており、協働で風力発電プロジェクトを世界に展開しています。

パタゴニア　～明確なミッションを言葉とプロダクトで表現

パタゴニアはアメリカのアパレルメーカーで、アウトドアファッションを製造販売し、日本にも複数の店舗があります。同社は環境保全を最も重要なミッションとして掲げ、製品の原材料調達、製造プロセス、リサイクルまで、全体で環境負荷を最小限にしながら事業を展開しています。全世界売上2000億円の成長企業でもあります。
素材はオーガニックコットンまたはリサイクルポリエステルを使用し、修理やリサイクルを推奨。製品は長期間にわたって着用する想定で耐久性がありシンプルなデザインで作られています。
アパレルは大量生産と大量廃棄、大量の水消費、マイクロプラスチック排出などが突出しており環境負荷が大きい業種として知られていますが、改善の余地が大きい分野でもあり、同社は業界のサステナビリティ推進をけん引する存在といえます。

シャノンが提供するサステナブルアクション

最後に、シャノンが提供できるサステナブルなアクションについて紹介します。以下のようなデジタルツールを導入することにより、ペーパーレス化、エネルギー消費量削減、働き方改善などの効果が得られ、サステナビリティ経営に有効です。

MAによるペーパーレス化、業務効率化
デジタルツールの導入によるペーパーレス化、業務効率化もSXの取り組みのひとつです。マーケティング部門にMAを導入することにより、データを一元管理できるのでペーパーレス化が進みます。人的リソースが削減できるので、オフィスでのエネルギー消費量も削減されます。

オンラインイベントの活用
リアルなイベントにも多くのメリットがありますが、オンラインイベントでは遠隔地の人や多忙な人でも参加しやすいというメリットがあります。リアルイベント、オンラインイベントをバランスよく組み合わせ、どちらも効率よく実施し来場者のフォローまで行うために、シャノンのイベント管理システムが有効です。

イベント管理システムはこちら

顧客満足度を上げるメタバースイベントシステム「ZIKU」
オンラインイベントの顧客体験を向上させたいときには、メタバースイベントという選択肢があります。シャノンが提供する「ZIKU」はメタバースイベントプラットフォームを備えているのでコンテンツ作成が不要です。

メタバースイベント「ZIKU」はこちら

まとめ

本稿のポイントは以下です。

1.　サステナビリティとは持続可能性のこと、SDGsとは持続可能な開発目標のことです。サステナビリティ経営とは、企業が持続可能な企業活動を行うことです。

2.　サステナビリティの3つの柱とは、環境保護、経済発展、社会開発です。サステナビリティ経営は、これらの3つの分野を考慮しながら進めていきます。

3.　ESGは、Environment、Social、Governanceの3分野で企業活動を評価することです。投資家が企業の価値を知るための指標です。

4.　CSRは企業の社会的責任のことで、企業が取り組む社会貢献活動のことを指すこともあります。CSVは共有価値の創造と訳され、企業が本業を推進しながら社会にも貢献することです。

5.　サステナビリティ経営のメリットとして以下があります。
・企業が持続可能になる
・企業価値やブランドの向上
・新たな事業機会の創出
・資金の確保
・従業員のエンゲージメント向上
・若手人材の確保

6.　サステナビリティ経営の指標として、GRIスタンダード、DJSIが代表的です。ほかにTCFD、SASB、EcoVadis、ISOなどがあります。